「頑張って働いても、給料が上がらないのはなぜ？」給料が上がる人と上がらない人の差
国税庁の調査によると、物価は上昇しているにもかかわらず、日本人の給与は横ばいが続いています。どれだけ頑張ってもその努力が給料に反映されないという不満に、会社で働くモチベーションを削られている人も多いのではないでしょうか？とはいえ、周りを見渡してみると、着実に昇進している人や昇給し続けている人もいますよね。では、給料が上がる人と上がらない人の差は一体何なのでしょうか？今回は、頑張っているのになかなか給料が上がらないという人のために、給料が上がらない7つの理由をご説明いたします。ぜひ参考にしてくださいね！
会社の評価制度を知らない
まず大前提として、自分の会社の評価システムについて理解していない人は、性別問わず、非常に多いです。例えば営業職にしても、単に売り上げだけ見る会社もあれば、その内訳が新規顧客なのか既存顧客なのかで評価が変わる会社もあります。会社のフェーズや戦略によって、どんな成果を出している社員を評価するかはガラリと変わります。それを知らずに努力をしても、その頑張りは会社から見れば的外れということにもなりかねません。
大事なのは、まず会社があなたに何を求めているのかを知ることです。評価制度に関しては、人事に聞けば教えてもらえるでしょう。具体的な目標については、上司と面談などでしっかり共有しておくとよいでしょう。評価基準に沿ってプランを立てていくことが、昇給への第一歩となります！
上司にプレゼン材料を渡せていない
給料というのは、直属の上司の一存だけでは決まらないものです。社員の給料は絶対評価ではなく、相対評価で決まることがほとんど。多くの会社では、グレードの同じ社員をそれぞれ比較した上で、誰にどれくらいの給料を与えるかを決定します。つまり、社内で昇給を勝ち取ろうと思ったら、あなたの直属の上司がそうした会議の場で、あなたの成果を客観的な事実に基づいてプレゼンできなければいけません。そのための材料が不足していれば、どんなに上司が頑張ってアピールしても、経営陣を納得させることは不可能です。
そこであなたにできることは何かと言うと、上司が昇進・昇格を検討する会議の場でしっかりプレゼンできるような材料を渡すことです。目標に対して、どんなアクションを起こし、どんな成果を獲得したのか。多くの会社ではそうした内容を評価シートなどにまとめると思いますが、そこにきちんと具体的な結果だけでなく、プロセスの数字も盛り込んで記入できれば、上司も交渉しやすくなるはずです。
もちろん、上司なんだから言わずとも把握しておいてほしいという思いもあるでしょう。でも、自分のためにより説得力のあるプレゼンをしてほしいと思うのなら、あなた自身も協力して損はありませんよ！「自分は大したことないから…」なんて遠慮は無用です。むしろ、上司を自分の代わりに給料アップの交渉をする代理人と思うくらいがちょうどいいんですよ！
会社に貢献できていない
会社は、与えられたポジション・業務に見合う金額を対価として社員に支払います。設定された範囲内のことをやっているだけでは、残念ながら給料アップは望めません。そこで必要となってくるのが、どれだけプラスアルファの価値を付け足しできるかです。これは残業をしろとか、業務量を増やせという意味ではありません。会社が重視するのは、業務の量ではなく、どれだけ組織に貢献できているかという点です。
例えば、営業アシスタントなら、部署内で新規獲得キャンペーンをやっていたら、その進捗を棒グラフにして、競争意識が芽生える風土をつくったり、各グループの進捗を週に1回レポートにしてまとめたり…。なくても支障はないけれど、あると組織が活性化するような働き掛けをすれば、評価の対象になることも十分あります。
あなたが現在の役職・ポジション相応の働きだけでなく、「現在の役職より上のポジションの人がやるような仕事をできている」と思われたときに、昇進・昇格の打診や、昇給の提案があるのです。
自分のスキルや知識を共有できていない
ある業務において特定の人しか理解していない状態は、組織の生産効率を下げてしまいます。「あの人だからできる」ではなく、「誰でもできる」ように標準化するところまでいけると、さらに評価を得られます。例えば、あなたがどれだけ効率的なExcelの活用術を身に付けていても、それがあなたの中だけで完結している限り、給料アップの材料にはなりません。それを後輩に教えてスキルや知識を伝承したり、みんなが使えるような状態にしてこそ、評価を得られるのです。
営業活動も同じです。一人の人が100売れるより、50売れる人が10人いた方が持続性があるため、組織にとってはプラスです。売るためのノウハウや刺さるキラーフレーズがあるなら、自分だけのものにするより、チームに惜しみなく共有した方が、確実にあなたの存在感は上がります。
自分が身に付けたスキルを無償で提供することを、もったいないだなんて思う必要は全くありません。そうやって優秀な人間だと認められれば、給料が上がるだけでなく、自身がブランディング化され、社内での注目度も高まり、より大きなチャンスを与えられる可能性が広がるんですよ♪
会社が給料を低く設定し過ぎている
ここから紹介する給料が上がらない理由は、あなた自身ではなく、会社側に問題があるケースです。まず考えられるのは、そもそも会社の給料基準が低過ぎるケースです。これは何も労働力を安く買い叩きたいという場合だけでなく、単純に「ずっとこの金額でやってきたから」という慣習を何となく続けているだけの場合もあります。会社が気づいていないだけだったり、場合によってはあなたに甘えているとうこともいえます。
なぜそうした事態が起きるのかというと、社員が何も言わないから、ということが非常に多いんです。みんな給料に不満を持ちつつも、表立って口にしなかったり、何も言わずに転職してしまったりします。特に女性の方が、自分自身の市場価値を低く見積もる傾向があります。「私の給料、安過ぎませんか？」と会社と交渉する前に、「まぁ自分の価値はこんなものか…」と諦めてしまう人が多いんですよね。
しかし、あなた自身が大きく変わらなくても、交渉や転職を通して環境を変えると、給料が一気に伸びるということは十分あり得ます。自分の市場価値を正しく理解するためには、転職意欲の有無にかかわらず、転職サイトに登録したり、人材エージェントの話を聞きに行ったりするのがおすすめです◎そうすれば、今の自分のスキルでどれくらいの給与額のオファーが来るかがすぐに分かりますよ！その金額が今の自分の給料とそれほど変わらないのであれば、すでに適正価格の給料をもらっていると言えますし、もしもオファーで提示された金額と比べて、今の給料が低ければ交渉のチャンスです！
「他社からこれくらいの給料でお話をいただいていて…」と上司や人事と話してみるだけで、給料がアップしたということは、実はよくある話なんです。給料交渉が苦手という人もいると思いますが、何も相場よりずっと高い金額を吹っかけるわけではありません。あくまで、自分の給料を適正価格にするだけです。何も後ろめたいことはないので、もし給料が低過ぎると思う場合は、自分の市場価値をチェックして一度相談してみるとよいでしょう。
労働集約型の業界・企業で働いている
いくら社員に高い給料を払いたくても、無い袖は振れないというのが企業の本音でしょう。どれだけ社員から交渉しても、そもそもその原資がなければ昇給の見込みは薄いでしょう。特に労働集約型（※）のビジネスモデルはどうしても薄利多売になりやすく、なかなか給料が上がりにくいのが現実です。これについては、個人でとれる即効的な解決策はないため、大幅な給料アップを望むなら、他業種への転職を視野に入れた方がよいでしょう。
※生産要素に占める資本の割合が低く、人間の労働力に頼る割合が大きい産業のこと。農業や漁業などの一次産業や、サービス業、流通業などの第三次産業を指すケースが多い。
会社の経営が傾いている
コロナ禍で、経営に深刻なダメージを受けた会社も少なくありませんよね…。業績が悪化している以上、人員を整理したり、組織を縮小させ、役職者の数を減らすことも考えざるを得ません。そうすると、ポストが減る分、給料アップのチャンスが遠のくも仕方のないことです。こうした状況にいる場合、やはり個人の努力で解決するのは難しいでしょう。ですから、給料を上げたいと思うのであれば、会社の経営状態に関しては入念に調べるべきです。
特に転職時は、オフィスがおしゃれだとか、ホームページのデザインがいいとか、見た目のイメージに気をとられがち。ですが、大事なのは中身。まずは会社の利益率をチェックしましょう！利益率が高い会社ほど、給料に還元される可能性があります。売り上げだけでなく、ちゃんと利益が出ているかまで、しっかりチェックしてくださいね！
あとは今後の中長期的な事業計画についても聞いておくとよいでしょう。面接の段階で人事に質問すれば、よほどのことでない限り教えてくれるはずです。こうしたことを聞くのをためらう人もいますが、入社してから経営が芳しくないことを知っても後の祭りです。むしろ入社前から会社の将来について関心を寄せている姿勢を見せれば、相手に好印象を与えることもあるんですよ！入社できるならどこでもいいではなく、長くしっかり働ける環境かどうか、そこをきちんと見極めることが、継続的な給料アップにつながるのです。
まとめ
変化への対応力がある人は、昇給する可能性も高い！
いかがでしたか？今の時代、給料が上がり続ける人はどんな人かというと、それはズバリ“変化対応力のある人”です。どんなスキルや資格を持っていても、あっという間に陳腐化していきます。だからこそ求められるのは、どんな会社でもどんな時代でも通用するスキルです。例えば、今まで使っていたシステムがある日、急にリニューアルされたとします。そのときに「また新しいことを覚えなきゃいけないのか…」とマイナスに捉えて学ぼうとしない人と、「また新しいことを覚えられるチャンスだ！」とポジティブに学ぼうとする人、どちらを会社が求めるかと言ったら明白ですよね。つまり、変化への対応力がある人は、それがない人に比べて雇用される力も、昇給する可能性も高いのです！
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