大企業だからこその落とし穴あり!?気を付けたいお金の 4つのポイント

大企業に勤めている場合、高いお給料を貰っている方が多いと思いますが、だからこそ気を付けてほしいことや、見落としている点がいくつかあります。そこで今回は、大企業に務める人が注意すべきお金の4つのポイントについてお話したいと思います!大企業にお勤めの方は、ぜひ参考にしてみてくださいね!

  1. お金
  2. 仕事
  3. 貯金
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社内制度をしっかり把握しておこう

大企業の多くは福利厚生がしっかりしています。例えば、医療費については国の制度として高額療養費制度があったり、保険適用される医療費については、収入に応じて支払い上限額が決まっていて、それ以上は払わなくて済むという制度です。大企業の場合は、これに上乗せで付加給付制度を設けているところが多いです。企業によって上限額はまちまちですが、2万円程度としているところがほとんどです。

傷病手当金も同様で、通常は病気などで休職の際にはそれまでの給与の3分の2が支払われますが、企業独自で上乗せして普段の給与の80%まで、あるいは100%カバーしている企業まであります。また、企業独自の共済会や社内規定で、病気や冠婚葬祭の時に給付が受けられる制度がいろいろ設けられていると思います。万が一を心配して保険に入る前に、しっかり社内制度を調べておくと良いでしょう!

また、社宅を備えているところも多いようです。民間の賃貸に入るよりも住居費が抑えられますから、利用できるのであればおすすめです。家を買おうかどうか迷う人も多いと思いますが、転勤が多い人や、今回のコロナの影響などで働き方が変わることが予想される人は、購入に慎重になりましょう。

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お金の使いすぎに要注意!

大企業にお勤めの方は相対的に高収入です。しかし、収入は多いはずなのに貯金ができていない人は意外と多いのです。「お金がある」と思ってついつい使ってしまうのでしょうね…。収入が維持されている間は、それほど問題がないかもしれませんが、何らかの理由で給与が減った時、そして老後は注意が必要です。

老後の主な収入は年金になると思いますが、自分がどれくらいの年金をもらえるのか確認してみましょう!今の収入と比較すると驚くほど少ないことに気づくと思います。しかし、収入が減ったからといって支出をいきなり引き締めるのは気持ち的に難しいと思います。老後はさらに、医療費や介護費を見ておかなければいけません。iDeCoやつみたてNISAなどを活用して、毎月一定額はきちんと貯金していく仕組みを作っておきましょう!

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投資には慣れておこう

使い過ぎの方とは逆に、しっかり貯金されている方もたくさんいると思います。そして、その中で、投資は怖いので絶対しない!という方も多いです。投資をしなくても、一生食べていけるだけの貯金がある人はそれでもいいと思いますが、収入が高い人ほど、退職をすると「年金だけで大丈夫だろうか、本当にこれで足りるだろうか」と心配になってきます。そして、老後いきなり投資デビューになるケースもあります。

金融機関は、口座に退職金が入ったという情報を持っていますので、それを元手に投資を始めませんか?と近づいてきます。投資をしたことがない人は、どういう点に注意すればいいのかわからないので、金融機関に勧められるままに手数料の高い商品を購入して失敗することも少なくありません。それを防ぐために、今のうちから少額で投資を経験して、学んでおくことも大切!少額であれば、たとえ損失が出たとしても大きな痛手にはなりませんし、長期に渡って積み立てていけば、大きく増える可能性は高くなりますよ♪

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専門家に相談してみよう

大企業に限ったことではないかもしれませんが、「自分はこんなにいい所に勤めている」という自負があったり、役職に就くようになってくると、わからないことがあってもなかなか人に聞くのが苦手という方がいます。なので、せっかくたくさんの収入があっても、どれくらい貯金をしておけばいいのか、資産運用はどうしたらいいのか、よくわからないままにしているという方がいるんです。

お金を使い過ぎている場合は将来が不安ですし、逆に心配し過ぎて貯金ばかりしていては、今を楽しく過ごすことができませんよね…。自分で調べて何とかできる部分と、専門家に相談した方がいい部分をきちんと振り分けて、専門家に相談すべきところは、うまく専門家を活用して適切な資産形成・資産管理をしていくことをおすすめします!

まとめ

今の環境をうまく活用して貯金をしておこう!

いかがでしたでしょうか?大企業にお勤めの方は、様々な点で恵まれた環境にいるはず。それらをうまく活用すれば、将来のための適正な貯金も可能です。老後も安心なら、今を存分に楽しむこともできるでしょう。また、大企業でなくても、優秀な社員を確保するため・社内の士気を高めるために、ユニークな社内制度を創設する動きもあります。ぜひこの機会に、自社の制度や自分の貯金について見直してみてくださいね!

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